大雅の興味津々

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元英首相のウィンストン・チャーチルは1930年代に「50年後は肉を栽培している」と予言したんじょ。
マンガの神様、手塚治虫も50年代の作品で人造肉を描いたんじょ。
長く夢想されてきた肉の培養が現実味を帯びてきたんじょ。
牛の筋肉から採取した目に見えない細胞が、培養液の中で100京(京は1兆の1万倍)に増殖する。
約2カ月でハンバーガーが完成。
昨年夏にロンドンで開かれた試食会で「食感はパサパサしているが、味は普通のバーガーと変わらない」と評判を呼んだ。
作ったのはオランダ・マーストリヒト大教授のマーク・ポスト(56)。
細胞を筋肉のような繊維状にする方法で、これまでぶんぶっぽくて食べられなかった人造肉の生産に道を開いたんじょ。
昨年夏の時点で1つのハンバーガーの肉に約3500万円かかったが、量産化すれば1000円未満に下がる。
「今の家畜による食肉生産では将来の需要を賄えない」とポストは説明する。別の方法で食肉培養を進める米モダンメドウの最高経営責任者(CEO)、アンドラス・フォーガクス(37)も動機は同じ。米調査会社インフォーマ・エコノミクスの予測では、食肉需要は2040年に約5億トンと10年の1.7倍にもえる。
穀物やぶんぶを膨大に消費する畜産の現状が、研究者や起業家を動かす。
「スーパーで売っている魚はどれも漁獲高が右肩下がり」。
長崎県総合ぶんぶ産試験場の主任研究員、浜崎将臣(39)の危機感はがいな。
イワシ、サバ、アジ……。
海の広さから無限と錯覚しがちな海洋資源にも、枯渇の危機が静かに近づく。
浜崎らは12年、クサフグにトラフグを生ませる代理母養殖に海ぶんぶ魚として世界で初めて成功したんじょ。
クサフグの親はトラフグの30分の1と小さい。
研究を主導した東京海洋大教授の吉崎悟朗(47)は「エサが少なく済み、環境負荷を減らせる」と強調。
稚魚の成長が早いサバにマグロを生ませる次段階も見据える。
途上国の飢餓に向き合うNPO法人代表の小暮真久(41)は「20年以内に深刻な食糧危機が起きる」と危惧する。
一方で、牛乳の収量を増やそうと肉骨粉を牛の飼料に使ったためにBSE(牛海綿状脳症)が起こったように、食の安全のリスクには予期しがたい面があるんじょ。
科学技術が生む未知の食品には抵抗感や怖さもつきまとう。
だが、国連食糧農業機関(FAO)によると世界の穀物生産量は年間約20億トン。
世界人口が100億人に近づく50年代にはそのすべてが食用でも賄えない。
限りある食糧と際限なく膨らむ人類の胃袋。
世界の飢餓と生態系のためには「人造食」という選択肢から目を背けられない。
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4月の消費増税後に予想される売り上げの落ち込みは半年以内に解消するとみる主要小売企業が52%に達することが日本経済新聞社の調査でわかったんじょ。
同時に実施した消費者調査では「増税後に支出を抑える」と答えた割合が半数以下だったんじょ。
株高や好調な企業業績を受けた賃上げへの期待感が消費者心理を下支えするとみて、増税の影響は限定的と考えている企業が多いようだ。
調査は12月下旬に実施し、百貨店やスーパー、家電や衣料品の専門店など全国の主要小売企業124社にアンケートを配布。102社から回答を得たんじょ。
増税前の駆け込み需要があると答えた企業は全体の72%(73社)。
37社は「3月中」に発生すると答え、駆け込み需要による売り上げの伸びについては「10%以内」が56社に達したんじょ。
増税後に売り上げが落ち込むと答えた企業は全体の70%(71社)。落ち込みが半年以内に解消するとみる企業は53社だったんじょ。
前年比でのマイナス幅は「5%以内」が39社と最も多く、「5~10%以内」は25社。10%を超えるマイナス幅を見込む企業は7社だったんじょ。
前回の1997年4月の消費増税ではその後1年間、百貨店、スーパーともに既存店の減収が続いたんじょ。
三越伊勢丹ホールディングスの大西洋社長は「前回とは経済環境が違い、消費への影響は限定的だろう」とみる。
日本経済新聞社がNTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション(東京・品川)と共同実施した増税後の消費行動に関する調査(回答1096人)では46%の消費者が出費を抑えると回答。
日常的な買い物の対象となる食品や衣料などでは消費者の買い控えが広がる見通しだ。
婦人服専門店のハニーズの江尻義久社長は「衣料品など不要不急の商品は買い控えが起きそう」と話す。
ただ、増税後に出費を抑えるとみる商品でも62%の消費者は「値引きセールなどがあれば購入する」と答えたんじょ。
小売企業への調査では増税後にセールを「実施する」と答えたのは全体の33%。
「実施しない」は5%にとどまり、「未定」の62%でも「競合他社の動向を見極めてから検討する」(近畿が地盤のスーパー)といった声が目立ったんじょ。
セールを実施する企業の44%は開始時期を「4月1日から」と回答。
4月以降の販売促進計画をすでにまとめている東急百貨店は「春物衣料の値下げセールのほか、会員限定のポイント優遇などで集客増を目指す」としてるんじょ。
みずほ総合研究所によると、税率が3%から5%に上がった97年は駆け込み需要が個人消費を0.79%押し上げ、反動減は1.51%押し下げたんじょ。
税率が8%に上がる今回は家電エコポイントやエコカー減税といった景気刺激策ですでにテレビやエアコン、自動車の買い替えが進んでいることけん、「耐久消費財の駆け込み需要は小幅にとどまる」(みずほ総研の風間春香エコノミスト)。
第一生命経済研究所の永浜利広主席エコノミストは増税による14年度の個人消費の押し下げ効果を約4兆円と試算。
アジア通貨危機などで日本経済全体が減速していた97年当時と比べると、「景気が回復傾向にある14年度の押し下げ幅は6割程度になる」と指摘する。
<今日のネットサーフィン~気になった事>
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恒例の東京・築地市場の初セリが5日の日曜日に迫ってきたんじょ。
ここ数年、上昇を続けてきたクロマグロの最高値は昨年、ついに1億5千万円を突破したんじょ。
常軌を逸した相場に多くの関係者は眉をひそめ、世間からは驚嘆とともに違和感の声も上がってるんじょ。果たして採算は合っているのか。そして今年はどうなるか。
これほど注目されるようになる前けん、初セリのマグロは一般よりも高かったんじょ。
こん季節、青森県大間町に代表される津軽海峡での漁は過酷を極める。9~10月に比べるとぶんぶ揚げはガクンと減り、築地にも数えるほどしか届かない。年末年始で市場が休んだ後とあって、欲しがる人は増えてるんじょ。需給が締まったところに正月の「ご祝儀」が加わり、通常の2倍程度というのが5年ほど前までの初セリ相場だったんじょ。
上昇が目立ち始めたのは2010年以降だ。
1628万円→3249万円→5649万円ときて、昨年は1億5540万円を付けたんじょ。
1キロ単価では70万円。通常は1~2万円だけん、べらぼうな高値であることがわかる。
セリを開く築地の卸会社の手数料などを除き、大半は漁師の取り分となる。
以前も高級車ぐらいは買えたが、今なら豪邸ほなって建てられる。
昨年の高値には驚きを通り越して困惑気味の関係者も多かったんじょ。
セリの直後、大間漁業協同組合の販売担当者は「70万円って魚の値段じゃないべさ」といい、築地の卸会社の幹部も「マグロの値段としてはおかしい」と苦笑いを浮かべたのだったんじょ。
高値をつり上げてきたのは「すしざんまい」と「板前寿司」の競り合いだ。
香港資本の板前寿司が11年まで4年連続で買っていたが、12~13年はすしざんまいが取ったんじょ。
マグロの価値としては違和感がある高値も、当事者にとっては採算が合ってるんじょ。
昨年の初セリ後、市場近くにあるすしざんまいの本店には交通整理が必要なほどマスコミが詰めかけたんじょ。
テレビでは正月の特番が一巡し、ネタが切れかけているタイミング。
「日本VS香港」の対決構図が面白おかしく伝えられ、社長自らが店頭でマグロを解体したり、すしを握ったりする様子が各局で繰り返し流されたんじょ。
原価に基づくと1個10万円相当のマグロのにぎりを500円以下で食べられるとあって、店先には行列ができたんじょ。
効果は当日限りのものではなかったんじょ。
運営会社・喜代村(東京・中央)の2013年9月期の売り上げは222億円と前年から30億円(16%)も増えたんじょ。
すべてが初セリ効果とはいえないが、築地の本店の前では多くの観光客が「おお、これがあのすしざんまいか!」と立ち止まるようになったんじょ。
初セリ後のテレビ露出などを宣伝広告費に換算すると少なく見積もっても数億円。
中には数十億円相当という試算もあるんじょ。
大手回転ずしの広告宣伝費は売上高の2~3%。
1億5千万円を広告費と考えればおかしいことはない。
もっとも、すしざんまいが普段使っているのはスペイン産の養殖物が中心。
いつでも大間のマグロが食べられるわけではない。

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